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年金額は、物価の変動や現役世代の賃金の変動に応じて改定されます。この改定を『物価スライド』、『賃金スライド』といいます。
今後、労働力人口が減少していく中、賃金が上昇したとしても、それと同程度に年金制度を支える力である社会全体の賃金の増加が見込まれないため、『平均的な年金受給期間（平均余命）の延び』、『労働力人口（公的年金制度の被保険者数）の減少』を勘案した『マクロ経済スライド』で年金額の自動調整を行うことで、年金財政の均衡を保つことになりました。

年金額は、前年の『年平均の全国消費者物価指数』に合わせて、物価スライド率が定められることとなっています。物価が上がれば年金は上がり、下がれば年金も下がるというシステムです。
昭和４８年に導入された物価スライド制ですが、『年平均の全国消費者物価指数』が下がっても、年金額のマイナス改定をせずに据え置くという「特例法」によって制度導入から平成１５年度まで、一度も年金額のマイナス改定を行っていませんでした。
平成１６年に、この特例的に据え置いた「マイナス分を解消する」となりました。特例的に据え置いたマイナススライド分は、平成１２年度から１４年度までの３年間で合計１.７％であり、平成２４年度までで２.５％分となっています。この２．５％を解消した後にマクロ経済スライドによる調整がスタートします。
マクロ経済スライド調整は、公的年金全体の被保険者数の減少率と平均余命の延びを勘案した率で調整します。
この調整する率を『スライド調整率』といいます。

今後の年金額の動き